次は回復期リハビリテーション病棟です。
　回復期リハビリテーション病棟にあっては、なんといっても新設される入院基本料１を算定することで。これが算定できないと、この先の改定でどんどんマイナスになっていくことでしょう。
　入院基本料を算定するには、より厚い人員体制を確保することもさることながら、より高いレベルが要求される在宅復帰率・重症患者比率・機能改善率に加え、１割５分以上が求められる重症度・看護必要度比率をどうクリアし続けていくかにかかっています。
　当然ながら、リハビリの実力が求められています。そして、その実力が急性期病院や患者、それに医療職員からも評価され、対象となる患者もスタッフも集まってくる病棟にならなければなりません。
　入院基本料１が算定できない病棟は、いずれは淘汰されると思って取り組まなければならないと思います。

次は療養病床関係です。

○救急・在宅等支援療養病床初期加算
○超（準）重症者入院診療加算
○栄養サポートチーム加算
○療養病棟療養環境加算
○標準的算定日数を超えての脳血管疾患・運動器リハビリテーション料
〈取り組み〉
　入院基本料２はかなりのマイナスを覚悟しなければなりません。入院基本料１についても、今改定では据え置きになったとしても、この先の改定ではマイナス傾向が予測されます。
　療養病棟療養環境加算３・４が基本的には廃止です。また、１・２にあっても、この先の改定でどうなるのかわかりません。
　出来高で算定が可なリハビリについても、脳血管疾患・運動器については、標準的算定日数を超えての算定は減額で、算定そのものが次回改定で実質的に不可となります。
　マイナス要因が目立つ療養病床ですが、どうすればいいか？
　まずは、入院基本料１を死守することです。この先、区分２以上の患者については獲得競争になると思いますが、その競争に負けないことです。そして、今まで以上に重症患者を受け入れていくと、超（準）重症者入院診療加算算定のチャンスが高くなります。栄養サポート加算等取れるものは漏れなく取っていくのも大事です。それから、療養病床といえどもある程度のベッドの回転が必要です。他の病院等から新規患者を受け入れていけば、救急・在宅等支援療養病床初期加算の算定ができます。加えて、減額されずにリハビリを算定できる割合も高くなります。

　１月２７日に診療報酬個別改定項目が公表されました。このうち、病床種別ごとに特に重要と思われる項目を列挙し、何回かに分けてアップいたします。
　まずは、一般急性期病床についてです。特に重要と思われる項目と取り組むべき内容を以下に列挙します。
○救急医療管理加算（乳幼児加算のアップと小児加算の新設）
○夜間休日救急搬送医学管理料（新設）
○院内トリアージ実施料（新設）
○地域医療指数の中の救急医療実績評価
〈取り組み〉
　一般急性期病院は救急への重点的取り組みが不可欠です。極論すると、救急をしっかりやらない病院は一般急性期（ＤＰＣ）から退場しなければならないということです。また、通常の診療時間帯はもちろんのこと、夜間・休日の救急受入体制をしっかり構築した病院が勝ち残るのではないかと思います。
　改定内容や取り組むべき内容の詳細については、どうぞ弊社にご相談ください。

○平均在院日数と重症度・看護必要度
○機能評価係数Ⅱの見直し
〈取り組み〉
　残念ながら１３対１・１５対１の病院は一般急性期からは退場です。残った７対１・１０対１についても、これから毎回改定の際には平均在院日数の短縮と重症度・看護必要度のアップが求められ続けていくでしょう。特に７対１については、厚労省は３０万床ほど多すぎると見ています。
　今改定でいきなりそうはならないかと思いますが、平均在院日数１４日、重症度・看護必要度３０％くらいは求められてもおかしくはないでしょう。