今改定で、最も打撃を受けたのは７対１入院基本料だろう。９０日超の特定除外制度廃止・短期滞在手術等基本料３の拡大により、平均在院日数の実質的な短縮が大きく響いたように思われる。特に、診療機能の伴わない７対１入院基本料算定病院は、ベッド稼働率を大きく引き下げてしまった。データを分析してみると、１床を支える新患・初診・紹介・救急患者数が足りない病院がベッド稼働率を下げている。要は診療機能が伴わない実力不足の病院である。このような病院は、診療機能ＵＰの対策あるいは病棟構成の再編成を行わないと、今後の診療報酬では更に打撃を受けることになる。
　残された時間はそれほどない。対策を急ぐべきである。