療養病棟生き残り競争始まる

 

2016年改定では、療養病棟入院基本料2に医療区分2・3の比率50%以上という要件が加わりました。また、「療養病床の在り方等に関する検討会」で療養20対1以外の療養病床の施設転換の類型が示されました。
2018年3月には、介護療養病床廃止、医療法上の看護配置4対1の暫定措置期間が終了します。
このことから、療養病棟入院基本料1を算定できない病棟は、施設への転換を迫られる可能性が大です。2025年モデルでは、慢性期病床入院患者で医療区分1の7割を在宅移行させる方向性が示されていることからも、この可能性が大きいことがわかります。
2018年同時改定まであと2年の勝負です。

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