リハビリに関する改定項目が、かなり多くなるように思います。議論が進んでいる項目のうち、主なものについて触れてみたいと思います。

　６５歳以上の患者が○割以上の７対１・１０対１の病棟に理学療法士等を配置した場合の評価が検討されています。今までの情報から予測すると、６５歳以上が７割以上の病棟に理学療法士等を２人以上専従で配置した場合に加算が付くのではないかと思います。
　上記病棟で加算を算定する場合、「入院時に比べ退院時にＡＤＬが低下した者の割合が○％以下」等の具体的数値目標を算定の要件とすることも検討されています。数値目標については、現段階では予測できませんので、今後の議論を見ていきたいと思います。
　初期加算・早期加算、更には運動器リハビリテーション料１も外来で算定可とすることが検討されています。早期退院を誘導させる方向性が見て取れます。この傾向は、今後の改定でも更に進んでいくのではないかと思います。
　回復期リハビリテーション病棟入院料１では、専従の医師配置、専従の社会福祉士配置に対する評価が検討されています。評価とありますので、要件ではなく加算になるだろうことが予測されます。
　廃用症候群に対するリハビリテーションを実施する場合には、それ以外のリハビリテーション料が適用にならない理由を明確にすることと、その適用を厳格化することが検討されています。これに対する査定がかなり厳しくなるだろうと予測します。
　維持期リハビリテーションについては、経過措置の延長が検討されています。今度の改定では、標準的算定日数を超えたリハビリテーションの算定は引き続き可能となる見通しのように思います。しかしながら、点数は大幅ダウンを覚悟しなければならないと思います。また、この次の改定では、算定不可になると思って対策を進める必要があると思います。