日経ヘルスケア２０１３年４月号に標記タイトルで、極めて興味深い記事が載っていましたので、何回かに分けて触れてみたいと思います。
　病床機能情報の報告制度を導入するための法案が今秋にも提出され、２０１４年度にも運用を開始する見込みだということです。これは、①急性期②亜急性期③回復期④長期療養⑤障害者・特殊疾患⑥複数機能を有する病棟というような６つの機能ごとに、どのような患者が入院しているか、どういった医療行為を多く提供しているかなど、医療の性質が分かるような内容となっていとのこと。
　この情報が、２０１６年の診療報酬改定、２０１８年の同時改定に反映されるのは言うまでもなく、更には２０１８年からスタートする第７期医療計画にも反映されるということです。
　この２０１８年時点で、各病院の「立ち位置」がある程度はっきりするだろうというのです。その時点で、選択している病床種別と「立ち位置」にギャップがあるとすると、実力不足により改定の度に大きなダメージを受けることになります。やむなく種別を変更したとすると、「後発」ということになり経営的には不利になります。
　そうならないためにはどうするか。次回で触れていきます。