病床機能情報報告による「立ち位置」の明確化だけでなく、診療報酬改定による追い込みも心配だ。
　日経ヘルスケアのよると、以下のような改定による機能分化推進が予測されるとしている。
　○２０１４年度改定で７対１・１０対１一般病棟の入院９０日超特定除外制度を見直し
　○２０１４～２０１８年度改定で、７対１・１０対１一般病棟入院基本料の看護必要度基準を見直し
　○２０１８年度、２０２４年度改定で、一般病棟入院基本料の平均在院日数要件の厳格化
　○２０１４年度改定で、亜急性期・回復期の報酬体系を整理。急性期後の比較的高度な医療の提供や、早期退院を評価する体系に再編。また、医師・看護配置などを要件に盛り込んだ上で、療養病床からの乗り入れも可能に。

　１３体１・１５対１のように療養病棟入院基本料１を選択しない場合、９０日超の平均在院日数除外対象患者を除外できなくなった上で平均在院日数を短縮されると、１０対１以上の一般病床で平均在院日数の要件を満たせなくなる病院は少なからず出てくることが予測される。また、重症患者比率がより高く設定されるとすると、これも脅威と言えるだろう。
　一般急性期に残りたいのであれば、重症患者・新規入院患者増の方策を練るしかない。最も即効性があるのは、やはり救急、特に夜間・休日における救急診療の強化ではないかと思う。
　手遅れにならないよう、今からすぐにでも対策進めなけれなならない。